開講科目

• ・学生は専攻科目のうちから演習の指導を受ける科目（専修科目）を選び、当該科目の演習を担当する教員の研究指導を受けるものとする。この選択した演習の担当教員を指導教授という。
• ・指導教授は2名とすることができる。ただし、修業年限の短縮を認められた者については、指導教授は必ず2名とする。
• ・指導教授が2名の場合には、いずれか一方を主指導教授とし、他を副指導教授とする。学生は、主指導教授の全般的な指導の下に研究を行うものとする。
• ・副指導教授については、研究科委員長の承認を得て、届け出るものとする。
• ・指導教授は原則として変更することはできない。ただし、研究科委員長が研究上、特に必要と認めた場合には、研究科委員会の承認を得て、これを変更することができる。

指導教授の指導によって32単位以上を修得すること。その内訳は次のとおりとする。

• 1.指導教授の演習は必修とし、2年間にわたり8単位を修得すること。ただし、指導教授を2名とした場合は、主指導教授による演習を必修とし、2年間にわたり8単位を修得すること。
• 2.修業年限の短縮が認められた者については、前項にかかわらず、主指導教授による演習4単位および副指導教授による演習4単位を修得すること。
• 3.副指導教授による演習については、修了要件単位として算入することができる。
• 4.指導教授が研究上、特に必要と認めた場合には、他の研究科または学部の課程による授業科目を8単位まで履修できる。
• 5.他大学大学院（神奈川県内の大学院間の単位互換協定校）の授業科目を10単位まで履修することができる。
• 6.上記4、5で修得した単位について、他研究科および他大学大学院で修得した単位は8単位まで修了要件単位として換算することができる。ただし、学部で修得した単位については換算しない。

• 1.博士前期課程の修了要件は、本研究科に2年以上（修業年限の短縮が認められた者については、1年以上）在学し、32単位以上を修得し、かつ、必要な研究指導を受けた上、修士論文の審査および最終試験に合格することとする。
• 2.修士論文の審査を申請し得る者は、博士前期課程第2年次以上（修業年限の短縮が認められた者については、博士前期課程第1年次以上）に在学し、所定の授業科目について20単位以上を取得し、かつ、本研究科の指定する方法により外国語の学力に関する認定に合格した者に限る。